今日のベトナムと日本との友好関係は、歴史の負の遺産を乗り越える困難な努力を経て築き上げられた。本書は日本のインドシナ外交の当事者として、国交樹立・戦後補償等の難問に携わった著者の記録。日本外交への期待も必見。
今日のベトナムと日本との友好関係は、歴史の負の遺産を乗り越える困難な努力を経て築き上げられた。本書は日本のインドシナ外交の当事者として、国交樹立・戦後補償等の難問に携わった著者の記録。日本外交への期待も必見。
ベトナムと日本、この東アジアに存在する二つの国が、国交正常化を果たして外交関係を設立してから、早三十年が経とうとしている。
不正常な関係の下に多くの困難を経てきた日越両国のさまざまな出来事や、国交正常化に際してのいわゆる「未解決の諸問題」をめぐる交渉の当事者として「艱難辛苦」の連続であった日々を振り返り、今日の良好な日越関係を眺めると、まさに隔世の感がある。この間、パリやヴィエンチャンにおいて、共に交渉を行い私を指導激励して下さった先輩諸氏の中でも、日越交渉当時の在フランス大使館加藤吉彌参事官、在ラオス大使館の菅沼潔大使、西山健彦参事官は既に他界されており、交渉の記録は外務省に保管されているであろうが、日越交渉の雰囲気、交渉に従事した日越両国外交官の多大な努力や苦労については、知っている人が少なくなっている。この交渉に最初から最後まで参加した者として、日越国交正常化交渉と、いわゆる「未解決の諸問題」解決のための交渉について、何か書き残しておきたいとの思いから、記憶と記録を辿りながら本書を執筆した。
しかし、いきなり国交正常化交渉とか「未解決の諸問題」解決について述べるだけではなく、それに関する話を中心として、それ以前の、第二次世界大戦前、戦中、戦後のベトナムと日本との関係から、交渉終了後のベトナムと日本との関係などについても記述した。
国家と国家の間では、様々な理由があるとしても、互いに承認せず外交関係を持たないことは、きわめて不正常である。こうした関係は、国際法の支配するところではなく無法状態である。無法状態の下では、国家と国家の間に多くの解決しなければならない問題が存在しても、これを国際法にしたがって解決することができない。
問題解決のためには第一に国交を正常化して外交関係を設立し、どんなに困難な、嫌な問題に関するつらい交渉であっても、率直な話合いをすることができる外交の場を作ることこそ、国家間の平和と安定に役立ち得るのである。
こうした観点から見ても、ベトナム民主共和国と日本との国交正常化およびそれに伴う諸問題解決のための外交交渉は模範的なものであったと考えられる。確かに時間がかかった。かかり過ぎたかも知れない。しかし、一つ一つの問題をじっくりと話合いによって解決させ、一歩一歩前進させて、最終的には形式的にも実体的にも、今日の友好的な関係を実現できたのである。このことは今日の日越関係を見ればよくわかる。しかも、既に冷戦が終了して東西両陣営の対立が解消した後の今日であっても、日本はアメリカを中心とする自由民主国家の有力な一員であり、他方ベトナムは共産党の一党支配を続ける社会主義国家の一員である。政治体制の異るベトナムと日本、それだけに、苦労して国交正常化を実現した両国間関係が、如何に貴重で素晴らしいものであるかがわかる。
話は戦後の一九五一年まで遡るが、日本はサンフランシスコ平和条約と日米安全保障条約に署名してはっきりとアメリカ側陣営に加わり、同平和条約またはその後の個別条約によって国交を正常化したアジアの国々は、アメリカ側陣営の国または中立国だけであった。第二次世界大戦中における日本の軍事行動により多大の被害を受けたにもかかわらず、中華人民共和国、およびベトナム民主共和国（当時）と日本との間では戦争状態終了のための合意成立が非常に遅れた。こうした不正常な状態の正常化を急がなければならないとする主張、いわゆる「戦後処理」の問題の中で、最初に実現を見たのは、一九七二年九月二十九日の日中共同声明による中華人民共和国との国交正常化であった。これは田中角栄首相の強力な政治力により実現されたともいえる。
次に「戦後処理」が実現されたのは、一九七三年九月二十一日の日越共同声明によるベトナム民主共和国（当時）との国交正常化であった。日本とベトナム民主共和国との場合、外交関係設立自体はパリにおける比較的短期間の交渉で決着したが、その後、いわゆる「未解決の諸問題」、中でも「賠償に代る無償経済協力」のための交渉に長期間を要し、結局ハノイに日本大使館を開設するまでに二年余の年月を要してしまった。日越交渉の一つの特色は、政治家や政治勢力の介入は全くなく、外交関係の処理を行う内閣総理大臣の命を受けた外務大臣が全てを取り仕切り、交渉の行われている現地パリでは中山賀博大使、ヴィエンチャンでは菅沼潔大使、ハノイでは臨時代理大使であった私に訓令が与えられ、訓令をしっかり執行することによって国交正常化とそれに伴う諸問題解決を全面的に成功させたことである。
北朝鮮との国交正常化も、「戦後処理」の一環であるといえないこともないと考えられるが、中華人民共和国やベトナム民主共和国との国交正常化の場合と同じではない。中華人民共和国やベトナム民主共和国との国交正常化は、第二次世界大戦中における日本の軍事行動によって被害を与えた国との間の関係正常化であり、まさに「戦後処理」の一環であったといえるが、北朝鮮の場合は、日本がこの国を相手に戦争し、あるいはこの国内に軍事侵攻して第三国と戦争したのではない。第二次世界大戦以前から統治していた植民地統治によって被害を与え、戦後独立した国との国交正常化である。したがって、正確な意味では「戦後処理」といえないかもしれない。
なお、一九八九年から一九九三年にかけて行われたカンボジア和平過程にともなう日本とカンボジアとの関係正常化の実現は、日本と中国およびベトナムとの国交正常化と類似しているが同様のものではない。カンボジアの場合は「戦後処理」の一環ではないと見るのが正しい。カンボジアはバオダイの「ベトナム国」と同様、フランス連合を構成する一国としてサンフランシスコ講和会議に参加して対日平和条約に署名した。さらにカンボジアは、フランス連合の一国から完全独立を達成した直後から日本との外交関係設立を急ぎ、一九五四年三月、在日本カンボジア公使館（後に大使館に昇格）を開設、同年五月には在カンボジア日本公使館（後に大使館に昇格）が開設された。さらに、親日家である当時のノロドム・シハヌーク国王（その後退位するが、和平後再即位して現在も国王）は、一九五四年十一月、第二次世界大戦中に日本軍のカンボジア進駐によって蒙った被害にかかる対日賠償請求権を公式に放棄した。この時点で、カンボジアに関する限り「戦後処理」は完了したのである。
その後のカンボジアでは、一九七〇年三月以降三つの非合法政権により武力による政権奪取が行われ、二十年間にわたり内戦状態が続いたが、この間においても日本はきわめて不自然な形ながら近隣日本大使館兼轄の形で名目的な外交関係を維持し続けた。一九九一年十月、カンボジア和平パリ協定に日本も署名を了し、一九九二年三月には国連による一年半にわたる暫定統治が開始されると、日本は内戦中の非常に不自然で不正常な対カンボジア関係に終止符を打ち、一九九二年三月、私を和平後初代の駐カンボジア大使に任命し、大使館を再開した。
私は、はからずもベトナム民主共和国（当時）およびカンボジアの両国との関係正常化に最初から最後まで関与することになった。私は、ベトナムとの関係について本書を執筆する前、二〇〇〇年九月に『カンボジアと日本』と題する著書（発行・連合出版）を刊行した。 もし御関心をお持ちの読者がおられれば、本書とともに『カンボジアと日本』にもお目通しいただき、ベトナムと日本との国交正常化と、カンボジアと日本との関係正常化の過程を比較検討いただき、ベトナムと日本との問題をカンボジアの立場から御覧いただければ、著者としてまことに幸いである。